サービスの記事一覧
営業で成果を出すために磨くべき要素とは？
◯営業に求められる要素は、より早い信頼関係の構築
企業においては、営業は売り上げを生み出す1番最初のきっかけとなるポジション。営業力が売り上げの全てを決める、といっても過言ではないくらい、重要視されています。
営業で契約を取りきる、営業で大きな商談を成功させる、営業で成果を出すために必要とされる要素とは一体なんでしょうか？
一般的にはコミュニケーション能力、プレゼン力といったスキルや、お客様を深く知る力、ニーズ喚起力が挙げられます。それら要素は非常に重要だと考えます。その上で、大きな成果をあげるために必ず必要だと考える要素は「
より早い信頼関係の構築」と私は考えます。
多種多様な企業が乱立する現在の営業市場においては、製品自体のクオリティの差があまり重要視されなくなっているのかもしれません。例えば、スーパーで食器用洗剤や洗濯洗剤は、差が無いように見えます。
けれど、TV通販だと、そんなメリットがあるのか！と感じて買いたくなった経験はありませんか？
性能の差なのかもしれませんが、本当は大した差がないのかもしれません。そんな状況下では、お客様が商材・サービスの営業を受ける際に着目する部分は、その営業パーソンが「
信頼・信用に値するか」となります。
◯信頼を勝ち取る営業とは、お客様を想った行動・姿勢
あらゆる技術が成熟して似通ったサービスが乱立した現代においては、最終的な判断材料となるのは「情報の元がいかに信用に足るか」です。既存顧客の場合は長い期間積み上げてきた実績が信頼を生みます。逆に、新規開拓の飛び込み営業では、この「信頼・信用に値するか」はよりシビアに見られることでしょう。企業のバリューネームが持つブランド力も力を発揮しますが、やはり対面した際の営業パーソンが与える影響は大きいです。
そのため、
・第一印象でいかにお客様の信頼を勝ち取れるような振る舞いができるか
・お客様に「人として」気に入られるか
これが、大きな要素となります。
立ち振る舞いや、言葉の選び方はスキル・テクニック的な要素でもありますが、何より1番お客様に伝わるのは
「
その商談に対する姿勢」であり、「
どれだけお客様のためを想った行動ができているか」です。
心からお客様に敬意を持ち「このお客様にお役に立ちたい！」と思っているなら、初めての顔合わせでの挨拶の表情や声のトーンも一挙手一投足に注力するでしょう。忙しいお客様に1度2度断られようとも、その姿勢は変わることはないでしょう。商談までの期間も当日も、お客様の現状をヒアリングし、理解することに第一に努めるでしょう。商談の時間を頂いたことにも大きく感謝し、終了後のお礼のメールは別れて間髪入れず送ることでしょう。
これらは些細なことかもしれません。しかしそのような、人としてされて嬉しい当たり前のことを、一つ一つ真摯にやっていくことがお客様との信頼関係を確実に構築していきます。
◯スキルやノウハウよりも、まずは自分と向き合うこと
上記の信頼関係を構築する力を磨くために、効果的なトレーニングはどのようなものなのでしょうか？
私は、営業として必要な知識、ノウハウを向上させる前に、通過すべき段階があると考えます。
それは、「
営業としての自分自身の目的やあるべき理想像に向き合うこと」です。そのため、研修の中で自分自身を見つめる必要があると考えます。
自分自身が、どんな営業になりたいか。
どんな営業なら、お客様に求められ、信頼されるか。
その理想像が明確であればあるほど、スキルやノウハウがどのように目的・目標に対して効果的であり、重要となるかがより明確となり、より行動への原動力となるでしょう。
◯営業で成果を出すために磨くべき要素は、どんな人物となるかを明確にすること
営業パーソンにとっては「
どんな人物となれば成果が出るか」を自分自身が向き合い、明確にすることがまさに磨くべき要素だと考えます。
・お客様にとって必要と思われる人財
・強い信用を傾けられる人物
そんな魅力的な営業パーソンになれたとき、どんな商材・サービスを取り扱っても、必ず売り上げをあげ成果にすることができるようになっているでしょう。
チーム株式会社
代表取締役 太田泰史
近江商人の三方良し
2016年現在、日本の労働力人口6,639万人のうち企業に雇用されているのは5720万人です。
全人口の86％が企業に雇用されています。
このように企業に雇用されるのが大多数といえますが、
雇用者という働き方は大正時代から企業の発展と共に生み出された働き方であり、
それまで日本人の大多数は自分で商売を営む自営業者でした。
日本は昔から商業が盛んでした。
特に江戸時代では大阪商人、伊勢商人、近江商人などが江戸や大阪、京都で活躍し、大変な賑わいを見せていました。
江戸時代から昭和にかけ、全国で活躍したのが近江商人です。
近江商人の流れを汲む主な企業として、
・大丸
・高島屋
・西武グループ
・伊藤忠商事
・住友財閥
・東レ
・ワコール
・トヨタ自動車
・日本生命
など錚々たる企業が挙げられます。
その近江商人が大事にしていたのが、「三方よし」と表現される理念です。
・売り手によし
・買い手によし
・世間によし
その企業理念が今、改めて注目されています。
近江商人が発祥の伊藤忠商事は2014年6月に「ひとりの商人、無数の使命」というコーポレートメッセージを発表した。
変化する顧客や社会の要請に応え、豊かさを提供するのが商社の使命で、「三方よし」の精神に立ち返るよう社員に呼びかけています。
そして、ここ数年業績が上向き、2016年3月期には初めて総合商社で純利益が首位になりました。
「好調なときこそ浮かれずに創業の原点に戻ろうと考えた」と公表しています。
近江商人はそれぞれ、今の滋賀県に置いた本店と全国の支店の間で各地の特産物を流通させる「諸国産物回し」と呼ぶ商法で成長しています。
買い手の卸業者が利益を得られるよう、薄利多売に徹したことや、ひそかに私財を投じて橋や道路などを整備した「陰徳善事」などが特徴です。
背景には比叡山延暦寺を創建した最澄の「忘己利他」の教えがあります。
それぞれの地域に受け入れてもらうための知恵がありました。
滋賀県の企業の中にはその精神を取り入れている例が多いです。
スーパーの平和堂は今年８月、滋賀県の県庁所在地である大津市中心部の商店街への出店を決めました。
買い物客が郊外の大型店などに流出、長年の不採算を理由に大手が今春、撤退した場所を引き継ぎます。
商店街を歩くと人影はまばらだが、地元から出店要請を受けた夏原平和社長は「滋賀に根差す企業として出店すべきだと考えた」と話します。
駐車場を増やして周辺の客を取り込み、商品配送コストを抑える努力をすれば、ぎりぎりで採算は合うとの計算がありました。
近江商人を模範とする精神で、こうした同業他社が尻込みをする場所に出店、営業を続ける平和堂の店舗は少なくないです。
夏原社長は、「創業58年を迎え、将来を見据えるには地域を大切にする近江商人の精神を実践しなければならない」と考えています。
近江商人を研究する同志社大学の末永国紀名誉教授は、
「日々、判断を迫られる経営者には基準が必要。だから全社員が共有できる、わかりやすい近江商人の理念が見直されている」と説明しています。
明確な理念が経営の発展に繋がります。
自己の利益、他社の利益、世間の利益を考えるのが大切です。
「三方よし」の実現の為に、お互いのメリットを確認しあう、推し量ることが大事で、コミュニケーション能力の向上も欠かせません。
企業としても個人としても継続的に発展していくために近江商人の理念から学ぶことは多いのではないでしょうか。
人はみな経営者です。
生まれた時から、人は自分の人生の経営者です。
仕事には雇用関係があります。しかし人生には雇用関係はありません。
自分の人生を経営するのは、会社の社長でもなく、上司先輩でもなく、親でもなく、人生のパートナーでもなく、自分自身なのです。
自分で自分の人生を経営する以上、雇われている雇われていないに関係なく、先人の商売の知恵、経験を自分の人生に活かす事は大事な事だと感じます。
チーム株式会社
代表取締役 太田泰史
業務設計について
電話営業・対面営業・営業事務の効率化を設計し
情報共有の仕組み化・社内研修の仕組み化・目標達成プロセスの仕組み化をサポートします。
情報共有
チーム・組織を拡大し、パフォーマンスを最大に発揮してゆくためのカギは「情報共有」にあります。
個々のリーダーから組織全体まで、一貫した価値観を持つための情報共有は下記の5種類から構成されます。
・知恵の共有
・意識の共有
・知識の共有
・情報の共有（事実、目的、考え方）
・データの共有
多様化するニーズやトレンドに合わせ、より複雑化している経営環境を乗り切るには、
限られた人材や資金、時間を 効率よく活用する知恵や工夫、いわば「知的生産経営」が求められます。
仕分け、見える化、報連相、情報発信など、様々なノウハウを提供することで
ひとりひとりのパフォーマンスを最大化させ、最小の時間で最大の効果を発揮できます。
コミュニティ全体のコミット達成のために、下記の支援を行なってます。
社内研修
様々な能力開発のセミナーが存在する中で、真に成果に向かうものは実は多くありません。
そして組織のコミットを最大限に発揮するチームを作るためのノウハウを提供しています。
またTEAM株式会社では、チーム力を強化しチームビルディングを行うための専属トレーナー（講師）による基礎トレーニング、各種研修なども行っています。
目標設定から成果につながるまでの行動までの流れを仕組み化し、課題解決のための支援します。
目標達成プロセス
主体的な目標設定を行い、一人一人の自己実現がチーム全体の成果にもなる。
そんな目的・目標を決め、願望から道すじ、コミットメントに至るまでの一連の流れを
また、達成に向けての行動から正しくフィードバックを得て、改善してゆくためのサポートまでを行います。
目標設定： 主体的でチャレンジ性があるか。定量的、定性的な目標を設定しているか。個人の目標から組織・コミュニティ全体の目標に関連性はあるか。目的は一貫しているか。
プロセス：ノウハウの共有と蓄積を行える。共通の価値観を所有すること。
結果の検証：求めている結果が得られているか。得られていないのであればそれはなぜか。目標達成のための行動量は適切か。他の方法はとれるか、等の検証。
・こんなビジネスチーム、事業家のチームを作りたい。
・こんなコミュニティ、環境を作りたい。
・同じミッションと同じビジョンを持つ仲間同士で仕事をしたい。
・チームワークを大事に最大限のシナジー効果（相乗効果）を発揮したい。
と思ったら、ぜひチームビルディングに取り組んでみてはいかがでしょうか。
あらゆるビジネスシーン（ビジネスチームの構築、チームブランディング、チームビルディング、コミュニティ力強化、会議、ビジネスセッション、商談、打ち合わせ、ミーティング、ワークショップ）でお客様のチーム力を最大限発揮できるように貢献し、成功に導きます。
チーム株式会社
代表取締役 太田泰史
タスク管理について
TEAM株式会社のセールストレーニング事業の1つ「タスク管理」についてご紹介いたします。
タイムマネージメントの必要性
日々の仕事の中で、時間に追われて悩んでいる人
もしくはより生産性を上げてゆきたいと考える人
よく知られているように、時間はすべての人間に平等に１日24時間しか無い、最も貴重な物なのです。
では時間に追われる人と、時間を追う人
どちらの人生のほうがより有意義でしょうか？
時間管理、タスク管理は単に仕事の効率化ではなく
有意義な人生を追求するすべての人にとって、必要なスキルとなります。
タスクを把握する
目標達成のために日々邁進するビジネスパーソンは、膨大なタスクを抱えているものです。
じっくり腰を据えて取り組むべきものから、すぐに処理すべきもの
複雑な工程が必要なものもあれば、簡単だが作業量が多いもの
個人で完結するタスクだけではなく、チームやコミュニティ全体に関連するタスクなど…様々です。
これらのタスクをすべて洗い出し、分類して、優先順位をつけるのが「タスク管理」です。
また、タスクにはすべて締切りが存在します。それぞれのタスクの締切りを頭において、いつどのような手順で取り組むかを、管理するのが「スケジュール管理」です。
時間管理のマトリクス
有名な「時間管理のマトリクス」において、タスクは下記の4種類に分類されます
・緊急でかつ重要な仕事
・緊急ではないが、重要である仕事
・重要ではないが、緊急である仕事
・緊急でも重要でもない仕事
これらのうち2番目の「緊急ではないが、重要である仕事」こそが自分にとって最も価値を生むタスクです。
言い換えると、将来に関わってくるタスクです。
緊急度が低いタスクは、今やらなくても特に問題が起こることもないかもしれません。
ですから後回しにしがちです。
しかし、本当に大事なことはなんでしょうか？
後回しのクセを繰り返すと将来の見通しを立てるタイミングを逃してしまう可能性もあります。
例えば、組織で働く人の多くが、「人間関係が良くなれば、もっと成果が上がるのに。」と感じていても、
日々、緊急で締め切りのある仕事に多くの時間を費やしていて、人間関係の改善に時間を使うことは後回しにされている
こういったケースも多いと思います。
生産性向上のためのタスク管理
チーム株式会社では、「タスク管理」「スケジュール管理」を通じて知的労働における生産性を高める研修を行っています。
知的労働における生産性とは、単に「時間の効率活用」「ＩＴシステムの活用」といったことに加えて、
あふれる情報の中で、本当に重要なことに優先順位を設定してゆく
また、組織全体の生産性を高め、価値観を合わせるためのフォローを行います。
・こんなビジネスチーム、事業家のチームを作りたい。
・こんなコミュニティ、環境を作りたい。
・同じミッションと同じビジョンを持つ仲間同士で仕事をしたい。
・チームワークを大事に最大限のシナジー効果（相乗効果）を発揮したい。
と思ったら、ぜひタスク管理について学んでみてはいかがでしょうか。
あらゆるビジネスシーン（ビジネスチームの構築、チームブランディング、チームビルディング、コミュニティ力強化、会議、ビジネスセッション、商談、打ち合わせ、ミーティング、ワークショップ）でお客様のチーム力を最大限発揮できるように貢献し、成功に導きます。
チーム株式会社
代表取締役 太田泰史
目標設定について
TEAM株式会社のセールストレーニング事業の1つ「目標設定」についてご紹介いたします。
目的と目標の違い
目的とは目指すべき的、目標とは目指すべき標(しるし）です。
つまり、目的への道標（みちしるべ）となるものが目標、と言えるでしょう。
目的を達成するために立てられるものが目標ですので、目的は目標の延長線上に設定されている状態となります。
言い換えると、
「目標を達成した先に、目的が達成される」
とも言えます。
目的は、「なぜ・何のため」にその行動を行うのかという理由や意義のことです。
仕事の場合ですと、
「なぜ、その仕事に取り組むのか」
「その仕事に取り組んだ先に、何が得られるのか」
というビジョンです。
例えば、
商売を通じ、お客様に喜んで頂くという目的
リーダーシップを発揮し、世の中に貢献したいという目的
様々な目的が存在します。
抽象的なものではありますが、目的を持つことは全ての原動力となります。
次に、「目標」について。
大きなビジョンを掲げても、そこに至るまでの道のりが明確でないと、どのようなルートを通めば良いのか
また、目的に沿って進んでいるかの判断もできません。
こちらは具体的で、数値で表現できるものが良いです。
目的と目標は似て非なるものです。
どちらも片方だけの理解では、望む結果や「物心両面」から来る真の成功は得ることはできません。
両方をちきんと理解し、設定して初めて、良い成果が得られます。
目標設定の3原則
下記の3つのテーマで、セミナー・研修を行っております
1.人生の目的を明確にする
短期的展望、長期的展望、自己の利益と他者への貢献という観点から、
「どうなりたいか」を決めるプロセスを提供します。
人から与えられたものではなく、自分自身で決定するためのプロセスを通じ、
最大限の成果を作るためのコミットメントを作り上げます。
2.目的を達成するための、目標設定
段階的に目標を細分化し、目標を設定します。
こちらも、短期・長期のプランを立て、優先順位を明らかにし、
目標達成のために必要な道のりを決定します。
3.具体的な行動
現状把握、スケジュール化、時間管理、タスク管理、能力開発など
これらのプロセスで決定した目的及び目標を達成してゆくための具体的な行動を決定します。
・こんなビジネスチーム、事業家のチームを作りたい。
・こんなコミュニティ、環境を作りたい。
・同じミッションと同じビジョンを持つ仲間同士で仕事をしたい。
・チームワークを大事に最大限のシナジー効果（相乗効果）を発揮したい。
と思ったら、ぜひ目標設定について学んでみてはいかがでしょうか。
あらゆるビジネスシーン（ビジネスチームの構築、チームブランディング、チームビルディング、コミュニティ力強化、会議、ビジネスセッション、商談、打ち合わせ、ミーティング、ワークショップ）でお客様のチーム力を最大限発揮できるように貢献し、成功に導きます。
チーム株式会社
代表取締役 太田泰史
スタッフの記事一覧
能力開発するなら、今世の中に求められている能力を身につけましょう〜DX（デジタルトランスフォーメーション）編〜
IT革命が起きた1995年以降、世の中は目まぐるしい勢いで変化をし続けています。
世の中が変化し続けているため、企業は世の中に新しい価値を提供し続けていく必要があります。
そのためには、時代に取り残されることなく、新しい人材の採用や育成をしていかなければなりません。
もちろん、企業だけではなく、現代にいきる私たち個人個人にも世の中の流れを感じ取り、先を見据えて変化・成長し続けていくことが求められています。
それでは、今の日本で求められる人材・能力は何があるのでしょうか。
今回は、これからの世の中に価値を提供し続けてる考え方、「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とは何かについて紹介していきます。
１．DXとは？
DX（デジタルトランスフォーメーション）は、概念ですので定義について様々な捉え方ができると思いますが、ここでは「進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革すること」とします。
DXは、10年以上前から使われていた用語ですが、特に近年になって新聞やニュースで目にする機会が増えてきました。
インターネットやAIなどの最新のテクノロジーの発展により、各業界のビジネスモデルが見直されはじめ、DXを取り入れた経営戦略が考えられはじめています。
DXは今や業界を横断して、様々な分野で影響力を発揮しています。
DXの影響によって、ビジネスモデルが昇華した事例として、アメリカの「Uber」を紹介します。
日本において、「Uber」はUber Eatsによる出前のイメージやタクシーの配車アプリのイメージが強いと思いますが、アメリカではカーシェアリングサービスが主流となって実績を作っています。
カーシェアリングサービスというと聞き慣れない方も多いですが、車の配車マッチングサービスです。
もともと車に乗って移動したい人は、タクシー会社へ配車手配をしてタクシーに乗る方法が主流でした。
しかし、Uberはアプリを通して、「車に乗って移動したい人」と、「車を運転したい人」をDXによってマッチングさせることに成功しました。
このサービスにより、Uberは2つのメリットを世の中に提供できました。
一つ目は、手軽で確実な決済手段です。
アプリを通して決済を済ませるため、クレームなどのトラブルがおきにくく、ぼったくりもおきません。また、人的ミスがなくなります。
二つ目は、安心を提供する評価システムです。
Uberのアプリは誰でも利用でき、誰でもドライバーになることができます。
そのため、利用者はどんなドライバーがくるかという不安があります。
また、ドライバーもどんな利用者がサービスを利用するのか、現地に着くまでわかりません。
しかし、このアプリは評価システムを導入することで、その問題を解決しました。
その結果、マナーの悪いドライバーなどは排除されていくため、必然的にドライバーのサービスによる品質が一定以上に保たれることを可能としました。
逆に利用者の評価をドライバーがつけることができるので、利用者側もマナー良く利用するようになりました。
こうして、Uberはアプリを運営することで、大きな利益を生み出すことに成功しました。
この成功の根幹を成したのは、スマートフォンをはじめとするデジタル技術です。
このように、デジタル技術を用いることで、世の中のサービス、価値観、ライフスタイルを変えてしまうほどのインパクトを起こす価値観がDXなのです。
２．DXを進めていくためには？
これからの世の中はどんどんDXが推進していくでしょう。
その時、自分の会社はどう舵取りをしていけば良いのでしょうか。
DXを推進していくためには、DXの価値観を理解する人材の採用・育成が必要です。
求められる人材は、DXの実現に向けて、明確なビジョンを共有し、その実現に向けて具体的な取り組みができる人材ののことを指します。
そのために必要な6つの役割をIPA（情報処理推進機構）が定義付けをしています。
6つの役割とは、プロデューサー、ビジネスデザイナー、アーキテクト、データサイエンティスト（AIエンジニア）、UXデザイナー、エンジニア、またはプログラマーです。
この6つの役割を実行できる人材をいかに採用・育成するかが企業に求められています。
また、各個人がDX人材として活躍するためには、ITやデジタル技術に関する知見が必要です。
なぜなら、一人一人がネットワークやデジタルシステムに対して基礎的な知識を習得し理解するからこそ、実現可能な有効策をシェアすることができるようになるからです。
基礎的な知見が身についていれば、あとは役割に合わせて能力を伸ばしていくことが大切です。
そして、企業がDX人材を育成するために大事なポイントは３つです。
一つ目は、スペシャリストの選出です。
新しいことに取り組むにあたり、従来業務と兼任で活動に取り組ませるというのがありがちな傾向です。
新しい取り組むを始める以上、DXに専任として、専門性を高くし、全力でDXの推進にあたらせましょう。
二つ目は、挑戦しやすい環境をつくることです。
新しいことを始めるということは、事例が少ないということ。
試行錯誤を繰り返しながら有効策を練っていくので、失敗する可能性は十分にあります。
そのため、失敗したからといってすぐに責任を取らせるのではなく、ある程度許容していきましょう。
DXの推進はまだまだ未発展の分野であり、柔軟な発想からアイデアが生まれてくるはずなので、自由な意見が出やすい環境をつくっていきましょう。
三つ目は、小さく始めることです。
みなさんにはDXの重要性を十分に理解している方も多いと思います。
しかし、重要だからといって最初から大きな結果を求めすぎず、まずは小さな目標達成から積み上げていくといいですよね。
また、少しずつ成功を積み上げることにより、各DX人材が自信をつけることもできます。
３．さいごに
DXが推進される傾向にある世の中で、どのように時代の波に乗り、どのように業績を伸ばしていくかが非常に大切な課題になります。
まずは、DXの重要性に気付いた方からIT・デジタル技術の能力開発を行い、新たな取り組みを実行していってはいかがでしょうか。
目標設定と付加価値の考え方で、グローバル化の時代を生き抜く〜年功序列から成果主義へ〜
個人の「付加価値」向上がこれからの時代を生き抜く鍵になる
グローバル化の進展により、日本企業は国際競争力の強化が求められています。
そのため、人事制度の考え方を、年功序列や終身雇用を採用した「年功主義」から成果によって評価する「成果主義」に移行する日本企業が増えてきました。
成果主義の影響を受ける今の時代で活躍していくために、個人の「付加価値」の向上が重要です。
年功主義の成り立ち
高度経済成長期では、年功序列・終身雇用制度が最適でした。
戦後、日本は高度経済成長期を迎え、会社が急激に成長し、多くの企業は従業員の確保を最優先に掲げました。
企業は従業員の確保に向けて、従業員が長く働きやすい環境をつくるために、従業員の雇用の安定と賃金の上昇を保証した年功序列・終身雇用制度を人事制度として採用しました。
終身雇用制度・年功序列は、若年人口が多く、高齢者が少ない人口のピラミッド構造で成り立っています。このピラミッド構造が成り立っている場合は、１つの企業で働き続けるメリットがあるため、賃金を抑えながらたくさんの労働力を確保することできます。
そして、将来にわたって雇用を保証することで従業員の会社に対する高い忠誠心を得ることができ、とても合理的な制度として採用され続けてきました。
このように戦後の日本経済の発展を支えた制度でしたが、21世紀に入り少子高齢化の進行やデフレによる低成長時代の常態化によりその制度の前提が崩れてきています。
そして、グローバル化の進展により国際競争力を上げる必要に迫られた日本企業は成果主義へと舵を切りだしました。
年功主義から成果主義へ
・ホンダ自動車が2002年から年功序列制度を廃止
・日立製作所が2014年から年功序列制度を廃止
・日産自動車は2004年から年功序列制度を廃止
・パナソニックが2015年から年功序列の給与体系を廃止
・ソニー、2015年から人事制度を変更（給与における年功序列要素を外すことを決定）
こうした日本を代表する企業も年功序列を廃止してきました。
また、ユニクロやソフトバンクは実力を反映した成果主義を採用しています。
例えば、ユニクロが2020年度の春から採用した人事制度は、実力があれば３～５年で経営幹部に昇進が可能な制度です。
評価制度が明確で出世をするための水準が明示され、社員への正確なフィードバックもされています。
そのため、社員の働くモチベーションの上昇に繋がります。
それでは、成果主義となる世の中では、どのような力が求められるのでしょうか。
これは、チームの目標達成のために、個人個人がどのように活躍できるかが重要となります。
そのためには、多様性、柔軟性、視野の広さ、謙虚に学ぶ力、コミュニケーション力、グローバル力など、チームに貢献できる力が必要です。
チームのために何ができるかを考え、個人の目標設定やキャリアのロードマップを作成し、「付加価値」を上げることが求められます。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）東京センター所長を務める村上由美子氏は、自身の体験から自分の希少価値を上げていくことを以下のように述べています。
以下は、2017年3月6日付 日本経済新聞朝刊記事の抜粋です。
「私自身絶えず、自分の市場価値を意識してきた。会社の看板でしか付加価値を創出できないなら、プロとしての実力は低いとみなされる。会社側も市場価値の高い社員には、やりがいのある仕事を与える。そうしないと優秀な人材を引き留めておけない。
これから社会人になる人には自律したキャリア形成を考えてほしい。終身雇用や年功序列などの、日本特有の雇用慣行は確実に変化しつつある。テクノロジー革命により働き方も変化している。
すでに働いている人たちにも立ち止まって考えてほしい。
自分ならではの希少価値は何か。組織の中でも外でも通用するスキルをどう磨いていくか。これからのキャリアのロードマップを自分で描き、実現していく覚悟を持って桜の季節を迎えて欲しい。」
※村上由美子（むらかみ・ゆみこ）経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）東京センター所長。
上智大学外国語学部卒、米スタンフォード大学修士課程修了、米ハーバード大経営学修士課程修了。
国際連合、ゴールドマン・サックス証券などを経て2013年９月から現職。
米国人の夫と３人の子どもの５人家族。著書に『武器としての人口減社会』がある。
日本経済新聞朝刊 『WOMAN SMART キャリア』
仕事やビジネスにおいて、絶えず自分の付加価値を上げ続けていくことは重要です。
世の中に求められている付加価値とは
平成27年１月、内閣総理大臣を議長とする産業競争会議は「『変革の時代』に対応した高付加価値人材の育成と最大活用に向けて」という書面を公表しました。
今後、データ社会の発展やグローバル化、少子高齢化などを乗り越えるためには、「企業も個人もこうした変革の中で、生き抜いていく覚悟が必要」であるとしながら、
「一人一人が、能力や個性に真剣に向き合い、プロフェッショナリティを磨き、発揮していくこと（実力の伴った本当の意味での『就職』）をどう後押ししていくのかが重要である」と、”会社組織に頼らない働き方”をサポートする旨を発表しました。
高付加価値のポイントは”専門性”です。
これからの時代を生き抜く人材が「何かしらのプロ」になることがポイントになります。
また「『どの企業に入るか』より『自分が活躍するには何をするか』」を重視し、子どもの頃から自分のキャリアをどう築いていくかを意識する機会を増やすことが重要だとしています。
そして高付加価値な人材とは、どのようなチームに所属しても高いパフォーマンスを発揮する高いスキルを持つ個人のことです。
自分の付加価値を高めてチームの一員として全体に貢献することが重要
資格を必要とする仕事に就く場合、もしくは特定の仕事に就くために資格を取得する場合は、専門職として優位性の高い経験を積むことができます。
そのため、スペシャリストとして実力を伸ばすことが可能です。
しかし、専門職のため有効性が発揮できるのは需要がある状況に限定されやすくなります。
資格取得の道に進む方は、専門職で得た経験を他の仕事でも生かせる柔軟性を伸ばすことが大切です。
どんな職業でも、自分一人だけで完結する仕事はそれほど多くありません。
チームの一員としてどれだけ全体に貢献できるかが重要です。
自分自身がどれだけチームに貢献できるかを考えて仕事をすることで、周りからの信頼が厚くなります。
これからの世の中で活躍していくためにも、チームにどれだけ貢献できるかが重要です。
そのために、自分の目標設定やキャリアのロードマップを考え、自分の付加価値を高めていきましょう。
働き方改革からくる、個人のビジョンと目標設定の必要性
個人のビジョンや目標設定からワークスタイルに幅を広げる時代
インターネットやテクノロジーの進歩により、従来の雇用契約にとらわれない働き方が可能となりました。
そうした中で、個人のビジョンや目標設定から来るワークスタイルに幅を広げてきています。
街中のカフェをオフィスにし、パソコン一台で仕事をする自由な働き方をしている人を見かけたこともあるのではないでしょうか。
時間や場所にとらわれない働き方をすることで、自由な発想やライフスタイルの充実が実現しやすくなります。
終身雇用から複業時代へ
また、終身雇用制度・年功序列が過去になりつつある現在。
２つの会社から収入を得る副業を容認する企業も増えています。
2016年4月よりロート製薬が副業を容認しており、日産・富士通・花王などは従来から副業を容認しています。
理由は大きく分けて2つあります。
1.「企業が優秀な人材を確保するため」
優秀な人材であれば会社を通さない依頼もあり得るため、企業が副業をNGとすると人材流出する可能性があるからです。
2.「グローバル化の進展で国際的な競争に晒された企業が、経営合理化のために人件費をカットせざるを得ない」
一つの企業に勤めるだけでは生活に必要なお金を稼げないという事です。
テクノロジーの進化により中間管理職の役割が減る!?
インターネットとテクノロジーの進化は企業の階層をフラットにし、中間管理職の役割が減るケースがあると言われています。
仕事の効率化は喜ばしいことですが、中間管理職の役割が減ることはそのまま中間管理職の年代である「40～50代」の収入減に繋がる場合があります。
国税庁「民間給与実態統計調査」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」に基づいたデータによると、企業の収入は40代から50代にピークを迎えます。
この時期はちょうど子供の成長期と重なるので収入源は厳しいケースもあります。
参考URL：
年収ラボ
副業が容認される時代へ
このような背景を受けて日本政府は「働き方改革」において、「兼業・副業」や「雇用契約にとらわれない働き方」など、柔軟な働き方の促進を目指しています。
その中の「兼業・副業の促進」について日本経済新聞が2016年12月26日、
政府が年度内にも厚生労働省のモデル就業規則の副業に関する規定を「原則禁止」から「原則容認」に転換すると報じています。
参考URL：
日経オンライン 2016年12月26日
さらに2017年度以降には、社会保険料の在り方などを示したガイドライン作成や人事育成の在り方改革などを行う方針が決まっています。
政府も副業は「人手不足の解消」や「創業・起業の創出」に有効だとして、副業を後押しする方針です。
副業・個人事業主として個人の能力を向上させていく時代
個人事業主や従業員を雇わない「マイクロ法人」を設立し、企業と対等の立場で仕事をする人も増えています。
個人事業主の立場であれば、サラリーマン大家などと同様、企業のいう副業に値せず、また税制上もサラリーマンの立場のみより有利な場合があります。
副業や個人事業などを営む理由で、最も多いのはやはり「収入を増やしたい」という目的です。
他にも「企業に依存しないパラレルキャリアを形成できる」
「人脈やスキル、ノウハウが広がる」
「適職を追求できる選択肢の拡大」
といったメリットから副業や個人事業を営む人もいます。
企業側にとっても、企業外での経験を積み従業員の個人能力が向上するなどの利点があります。
まとめ
多種多様な働き方が選べる時代に来ています。だからこそ自分のビジョン、目標設定が大切になってきます。
沢山の経験を積めること
新しい出会いがあること
自力をつけていくこと
自由なライフスタイルが送れること
様々な可能性が開いています。
自分の人生の目的とビジョンから自分の働き方を選びましょう。
働き方の変化から見えてくるチームビルディングの重要性
日本の働き方の変化
戦後の日本における働き方は終身雇用制度として、個人が新卒で入社してから一社で勤め上げ、キャリア形成をしていく働き方でした。
それが転職市場は年々拡大を見せ、自分が望む職場環境を求めやすくなりましたが、今では複業という一人が複数社に所属して同時並行的に仕事を進めるような働き方が浸透しつつあります。複業では転職と違い、いわゆるマンパワーとしての充足を目的としたものではなく、専門性が高い人たちが新プロジェクトを進めていくことで、新しいビジネスモデルの創造やキャリア形成を目的としています。
複業を一例としてあげましたが、働き方が多様化していくことで、ビジネスパーソンとして求められる力は業務に関する専門性に加え、様々なチームで仕事を進めていく力
「チームビルディング」が必要になります。
今回は、新しい働き方に求められる能力
「チームビルディング」についてご紹介します。
チームビルディングとは
チームで仕事をすると良く聞きますが、そもそもチームとは「同じ目的を達成する集団」です。そしてチームビルディングという言葉の意味は「チームをつくる(構築する)」ということです。
今の一般的な会社に就職して労働する働き方では、会社という組織に自分が入り、既に走り始めているプロジェクトや達成目標にアサイン「される」という受動的な仕事の進め方になります。
しかし、複業のようなこれからの働き方では受動的な仕事の進め方ではなく、各々がリーダーシップを発揮し、目標達成のために主体的に仕事を進めていく能動的な仕事の進め方になります。
その際に能動的にチーム内で自分の価値やパフォーマンスを最大限にしていくためには、業務遂行能力だけでなく、チームとして仕事を進めていく能力が必要になってきます。
チームをつくっていくための3STEP
チームをつくるうえでは、共通目的を持った個人が集まり、達成するための集団として機能していく必要がありますが、主体性をもったメンバーが集まったときに意見の相違や仕事の進め方の違いなど必ず発生します。もしかしたら、前提の共通目的ですら、認識にずれがあるかもしれません。
そのため、徐々にチームを機能させていくという過程を3ステップにまとめると以下のようになります。
STEP1
チームメンバーを集める。チームの目標設定を定める時期。
STEP2
チームメンバーの個性や意見の違いから混乱が生まれ、相互理解を深めることで目標達成に対して共通認識を持つ時期。
STEP3
相互理解からチームが機能するようになり、結束力が生まれ相互にサポートしあったりすることでチームワークが形成される時期。
まとめ
チームで仕事をすることで相乗効果を生み出すことの価値は、大きな成果を創るうえでは必要です。そのうえでチームを機能させるためには、必ずチームを形成するタイミングを乗り越えるフェーズがあります。
会社という枠組みを超えた働き方が浸透していく世の中では、各々がチームビルディングをしていく力を身に着けることが、ビジネスパーソンに求められる能力になっていくと確信しています。
コミットメントの意味と得られる人生の豊かさ
結果にコミットする
「結果にコミットする」
大手トレーニングジムのCMで使われるフレーズです。
このキャッチフレーズを、どこかで一度は目にした方は多いのではないでしょうか。
弊社の研修でもコミットメントの重要性を「事業内容に関わらず大事なこと」だとよく話します。
今回はコミットメントについてお話します。
一般的なコミットメントの意味
コミットとはコミットメントの省略形です。
日常でも耳をするようになったコミットメントという言葉は、そもそもどういう意味なのでしょうか。
一般的には、「公約」「誓約」「約束」「関与」と訳されます。
コミットメントという言葉は日本語にはない概念なので、使われる文脈やこの言葉を発している人が、どういった意味で使っているかで訳し方は変わってきます。
たとえば、政治家が「我々のコミットメントは、インフラの整備を進めることだ」、ここでの意味は「公約」です。
ビジネスマンが、「250機の発注コミットを獲得している」、ここでの意味は「確約」です。
研修において「この研修はトップのコミットメントが非常に大きい」、ここでの意味は「トップが研修生と深く関わる」という意味です。
このように様々な意味が含まれているコミットメントですが、仕事や商売におけるコミットメントとはどのようなものでしょうか。
仕事や商売におけるコミットメントとは
仕事においては、「私は〇〇という期限で、△△を達成します」のように「責任を持った宣言」で使われることが多いです。
ここでは「責任」の意味も大事になります。
日本語で「責任」というのは「義務」や「失敗や損失した時に責めを追う」というネガティブなニュアンスに捉えられがちです。
しかし「責任（resposibility）」の本来の意味は、Response（反応）とAbility（能力）が合体した概念であり、「自分の反応を選択する能力」、つまり「対応能力」や「自律性」に繋がります。
つまり「コミットメント」を「責任を持った宣言」として使うときの本来の意味は、「どのような事態にも自律性を持って反応し、決めた目標を達成していくこと」です。
事業内容に関わらず、会社を経営していくうえでコミットメントは重要な考え方です。
自分のビジョン、願望、目的からコミットメントする
コミットメントは自分のビジョン、願望、目的から導き出すものです。
ビジョン、願望、目的から機能する目標が明確で、その目標をあらゆる方法で何が何でも達成することで、創意工夫や自分を変えていくという具体的な成長が生まれるでしょう。
コミットメント達成は自らの意思決定から、できる選択の幅を広げ、人生の豊かさに繋がります。
自分の欲しい結果にコミットして人生を豊かにしましょう。
